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養護教諭のパワースポット-関西養護保健フォーラム通信 第112号(事務局 関西女子短期大学養護保健学科)2019年02月06日

 養護教諭のパワースポット-関西養護保健フォーラム通信(事務局 関西女子短期大学養護保健学科)
 (ページ下部QRコード①から過去の記事をご覧いただけます。)

 速報! 平成31年度養護教諭採用試験合格者15名!
          (平成30年10月28日現在、卒業生を含む)

 
 ※関西女子短期大学養護保健学科では、社会人・学士入学を希望される方を
  お待ちしています。2年間で養護教諭の免状が取得できます。
  看護師免許をお持ちの方、大歓迎です。
  これまでのあなたの「殻」を破って、養護教諭になろう!

  詳細は、下記をご覧ください。
 (
ページ下部QRコード②からもご覧いただけます。)

 http://www.kwc.ac.jp/faculty/health/index.html

 http://www.kwc.ac.jp/nyushi/nyushi/society.html


養護教諭のパワースポット-関西養護保健フォーラム通信を定期購読されたい方へ

 下記まで、連絡先アドレスをお知らせください。最新号が発行されましたら、メールでお知らせします。
 本学卒業生以外の方のメールアドレス登録も大歓迎ですので、多くの先生方、養護教諭を目指している方に、ご紹介をお願いします。
 なお、本学卒業生には一斉にお知らせしますが、迷惑メールとならないよう、端末設定をお願いします。 

※連絡先アドレス送信先
 (ページ下部QRコード③からも送信できます。)

  関西女子短期大学 養護保健学科  yougo@tamateyama.ac.jp

  ※お名前、所属を必ず記載してください。

   本学卒業生は、卒業年度を必ず記載してください。

 

池田小事件の教訓、講義 現場にいた教員「あなたならどう動く」

 学校が安全な場所であるためには何が必要なのか。かつて起きた児童殺傷事件を経験した教員や遺族らが、現役の教員や学生に教訓を伝えている記事です。今春からは、全国の大学や短大などの教職課程で、学校安全を学ぶことが必修化されるそうです。
 詳細は下記をご覧ください(全文を読むためには無料登録が必要です)。

(フォーラム)子どもへの体罰

 家庭で「しつけ」として、親が子どもをたたく。スポーツでは「指導」として、指導者が選手を殴る。家庭でもスポーツの現場でも、強い立場の大人が弱い立場の子どもたちを、「実力行使」によって言うことを聞かざるを得ない状況に追い込む点で共通性があります。今回はその両者を一緒に考えてみます。子どもに体罰、必要でしょうか?
 詳細は下記をご覧ください。

国が初の小児がん実態調査へ 費用負担など、対策に反映

 小児がん患者の治療や生活の現状を把握するため、厚生労働省は実態調査にのりだす。国としての調査は初。病名を知らされていない患者もいるため、家族らに治療の影響や経済的負担を聞く。国のがん対策に反映し、より良い支援策をはかるというとのことです。
 詳細は下記をご覧ください。

いじめのエビデンス(1)「いじめ経験則」のわな

 子どもの発達科学研究所主席研究員 和久田 学氏の記事です。
 詳細は下記をご覧ください(N0.2以降は購読会員限定記事です)。

(教員採用試験対策として)押さえたい教育時事

 その2 「いじめ問題の動向」
  詳細は下記をご覧ください。

(教員採用試験対策として)押さえたい教育時事

 その3 不登校・暴力行為の動向
  詳細は下記をご覧ください。

面接の「やってはいけない」 押さえたい11のNGポイント

 詳細は下記をご覧ください。

障害児専用の避難所を設置 熊本市、特別支援6校に

 熊本市は1月30日、地震などの災害時に障害児とその家族を受け入れる「福祉子ども避難所」を、市内の特別支援学校6校に設置することを発表した。避難所では特別支援学校の教員らが常駐し、障害の特性に合った、専門性の高い支援をするとのことです。
 詳細は下記をご覧ください。

学校卒業後における障害者の学びの推進に関する有識者会議(第13回) 配付資料

 障害者の生涯学習の推進方策について(報告案)構成案等が提出されています。
 詳細は下記をご覧ください。

個々の教員の気付きを促す 組織開発による働き方改革

 人口約370万人と政令市の中で最も大きな横浜市は、市立学校だけでも500校を超える。教員の長時間労働の改善にいち早く取り組んできたものの、各学校が足並みをそろえるのは難しい。そんな中、市教委は人材開発・組織開発を専門とする中原淳・立教大学教授の研究室から協力を得て、サーベイフィードバックという手法を用いた学校の働き方改革に乗り出した。3カ年の共同研究はいよいよ今年、最終段階である研修プログラムの開発に着手する。働き方を見直す必要性を個々の教職員に気付かせ、組織変革を促そうとする横浜市の取り組みに着目した記事です。
 詳細は下記をご覧ください。

※ご希望の方は下記のQRコード①、②、③からご確認下さい。 


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